NHK受信料を払ってるか自分で確認する3つの方法!26日は要確認

NHK受信料をちゃんと払っているか自分では分からなくなってしまって困っていませんか?

かと言ってNHKに直接、電話して確認するのも、もし払っていなかった場合にバレてしまったら「過去に渡って2重、3重に請求されそう」で怖い。。

そんなシチュエーションでもNHKに電話しないで自分自身で誰でも確認できる簡単な方法があります!

こちらではそんな3つの方法などについて分かりやすく解説していきますね。

1つ目の方法ですが口座やカード明細の引き落とし名にNHKとあるか確認してみましょう

まず誰でもできる簡単な方法としては、自分自身のゆうちょや銀行口座の通帳に記帳されている金額と「引き落とし名」を確認してみるという方法が有効です。

特に26日の日付け付近で引き落としされているかは要チェックです!

なぜならば口座引き落としの場合ですと、

2月や4月、6月、8月、10月、12月

などの偶数月の26日に基本的に引き落としされるルールになっているからです。

NHK受信料は衛星契約の場合には2ヵ月単位のお支払いの場合には4340円となっています。

ですので

銀行口座の引き落としの名義名に『NHK』の3文字が入っているかどうか?、

通帳を記帳して26日付近で4340円くらいの金額の引き落としがあるか?、

それぞれチェックしてみるようにするのが良いでしょう。

通帳に何もそれらしき明細が見つからなければ口座振替えではNHK受信料を現在払っていないことがひとまず確認できると思います。

会社員(サラリーマン)の方で社宅などに住んでいるケースであれば、会社の総務の女性などに

「会社でNHK受信料を払っているか教えてください、毎月のお給料から天引きとかはされているんでしょうか?」

などと聞いてみるのも良い方法の1つです。

NHK受信料を払っているか総務に確認

次に、通帳からの自動引き落としをチェックする以外にも、クレジットカードの利用名を確認してみる方法もあります。

当たり前ですが、クレジットカードの明細に『NHK』と記載されていれば、それはすなわちクレジットカード払いでNHK受信料を払っているということになります。

ちなみにクレジットカード払いの場合ですと、口座引き落としのような26日の規則は当てはまりません。

例をあげますと、

楽天カードの場合は27日払い、

MUFGカードは10日払い、

UC(ユーシー)カードは5日払い、

セゾンカードは4日払い、

イオンカードは2日払い、

ポケットカードは1日払い、

などなどそれぞれカード会社ごとに支払い日(引き落とし日)が異なっています。

クレジットカードでNHK受信料を払っているか確認したいならば、

各それぞれのクレジットカードのお問い合わせ先へと電話してオペレーターさんに

『NHK』と関係していそうな利用明細があるかどうか専門の部署でチェックしてもらうのも良い方法でしょう。

なお、この際にも4340円の金額に注目してみると判別がしやすいでしょう。

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2つ目の方法ですが払い込み用紙が郵送されているかポストなどを確認してみましょう

自分の家や会社の寮のポストなどに「払い込み用紙」が投函されているか確認することが大事です。

払い込み用紙も実は口座引き落としのルールと似たような感じになっており、

基本的にはやはり4月、6月、8月などの偶数月に住んでいる住所に郵送されてくるシステムになっています。

ですので、郵便物はポストに放っておかずに定期的にしっかりとチェックしておくようにするのが大事です。

もちろん考えれば分かりますが、自宅に

「払い込み用紙」

が来ていないようであれば、まだNHKと契約を交わしていない可能性が高いと言えますよね。

ちなみに払い込み用紙にNHK受信料を払うように案内が書かれていた場合にはきちんと対応しなければなりませんので気をつけたほうが良いです。

滞納をしてしまいますと、催促状が送られてきたり、それに伴って延滞金が発生するリスクに見舞われます。

もちろん自宅にテレビが無くって払う必要がない場合には毅然とした態度で対応する事も大事です。

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3つ目ですがNHK受信料に関する割引方法や免除制度などが書かれているパンフレットもチェックしておこう

3つ目の方法ですが、

自分でNHK受信料を払っているのか確認することにも役立つPDFファイルを活用してみましょう。

これらのオンラインで確認できるWEBパンフレットをしっかりと熟読すれば、

インターネットに繋がったスマホやパソコンを利用してNHK受信料を払うべきかどうかのルールなどについて自分自身で確認することも可能です。

https://pid.nhk.or.jp/jushinryo/pdf/pamphlet.pdf

例えば、

「一つの家庭内にテレビが2台、3台とあったとしてもNHK受信料の契約料は1つだけで構いません」

のようにNHK受信料を追加で払うべきか迷っていたり、ちゃんと払えているのかなど確認してみたい時にも

NHKに電話しないで自分自身でルールを確認できるような情報が掲載されています。

自営業(美容院や喫茶店)などを営んでいて店舗が住居と密接している場合で受信機を2つ設置している場合のNHK受信料はどうなる?

自営業で受信機を2つ店舗と自宅に設置している場合のNHK受信料はどうなる?

この場合にはNHK受信料を2つ分払わなければならないのかと不安な人も多いでしょう。

しかし、結論から言えば1つ分だけの受信料の支払いのみで大丈夫です。

常識的な範囲で店舗と住居が構造的に密接しているような場合であれば、受信機が2つでも1つ分だけの受信料の支払いが法律的に認められています。

ですので

「いつもNHK受信料が1つ分しか引き落としされていないから後でまとめて請求されるんじゃないか?」

と怖がったり、わざわざNHKに電話して払う必要があるのかなど確認したりしなくても大丈夫です。

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NHK受信料の家族割引や2世帯住宅の場合の細かい支払いルールなどについて

NHK受信料に関する公式のホームページ上では今までよくあった過去の質問がQ&A形式で公開されています。

例えば家族で住んでいる家で2階と1階に2台もテレビを設置している場合などに

「果たしてNHK受信料も2倍払う必要があるのか?」

など疑問に思うこともあることでしょう。

そういった際にはNHK公式サイトの『よくある質問集』を参考にしてみるのも勉強になる方法です。

https://www.nhk.or.jp/faq-corner/2jushinryou/02.html

その他には大学生で20歳以下の未成人の場合や、

日本に一時的に滞在している外国人の場合、

またワンセグ付きチューナーを搭載しているスマートフォンの場合のNHK受信料に関するNHKの見解などについても記載されています。

これらを参考にしてみるのも良いでしょう。

NHK受信料の引っ越しに関わるルールを正しく知っておかないと怖い事になってしまいます

NHK受信料ですが、引っ越ししたからと言って自動で解約なんかにはなりませんので要注意です!

NHKの公式サイトには引っ越し手続きがネットで処理できる『住所変更のお手続き』なるページが用意されています。

https://pid.nhk.or.jp/jushinryo/AddressChangeMenu.do

こちらでしっかりと処理をしておかないと最悪の場合、引っ越し前と引っ越し後でダブルでNHK受信料を払う事態になってしまいます。

流れとしては古い住所で解約手続き→

新しい住所で契約

という流れの手続きが必要です。

自分でNHK受信料を払い続けていた事が分かって解約したい場合には電話するのがベストです

テレビが必要で無くなり、捨てたりした場合など、

すぐにでもNHK受信料を解約したい場合には書類などを郵送するよりもNHKに電話して依頼する方が確実です。

その場合には専門のナビダイヤルまで電話をかける必要があります。

なお、解約の際には『お客様番号』が必要になる事がありますが、自分自身では分からない人もいるのではないでしょうか?

その際には【NHKふれあいセンター】の電話番号へと電話して確認してみてください。

0570077077のナビダイヤルにコールしてみましょう。

また、まれに0570077077が家庭でIP電話などを使っている場合には接続できないケースもあります。

その際には代わりに05037865003へと電話して解約のお手続きを進めるようにしてください。

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